大学を就職準備段階と考える（大学は変わらなければならないのか）

大学教育の現場にいると、学生の動きが昔と違うことがよくわかります。昔、、、と言っても2010年ぐらいのことですが、、、は、大学を卒業して就職する、という認識を学生は持っていたと感じます。でも今は、就職のための一つのバッジとして大学に通っている、という位置づけの子が増えたようです。だから、大学に通うよりもインターンやアルバイトの方が忙しいという学生も多い。

文部科学省も、実務家教員を大学に入れてきました。言うなれば、研究業績ではなく、実務歴のある人を大学の教員として雇うようになったということです。この時点で、文部科学省は、大学を研究の場だけではなく、就職の一つのパスだと考えてることが分かります。

このように考えると、教育基本法にある大学の位置づけは、変化していると言わざるを得ません。いわゆるアカデミズムのみではなく、就職予備校という機能を持たせざるを得ない。

しかし、ほとんどの大学（一条校）は、研究大学であることを望んでいます。就職実績を競うようになっている大学であっても、教員採用の際は、研究実績で判断している。ここに大きな矛盾がある、と皆さんも感じませんか？

無風凧は思うのです。今の世の中、大学に求められている機能の半分は就職予備校。であるとするならば、旧態依然とした研究教員だけでは世の中のニーズに答えることができない。世の中のニーズに応えるためにどうすれば良いか、それは一旦、研究のための教育を忘れ、実務のための教育つまり手に職をつける教育が必要なのではないか。

今の大学にも、研究者として優秀な学生はいます。でもその数は昔と変わっていないでしょう。大学生の数が増えている現実を考えれば、研究に適さない学生が増えていると考えることが妥当でしょう。だとすれば、大学は、研究大学と就職大学の2つに分けなくてはならない。カリキュラムも、研究実績者が作成するのではなく実務家教員が作成する、、、決して研究大学の真似をすることなく、、が必要なのではないか。。。。などなど、取り止めのないことを考えています。