大学は変わらなくてはならない。

今回のCOVID-19騒ぎで、大学も色々と変わらなくてはならないことが見えてきたように思います、、、、特に、大学の存在意義について。今日は、最近のバズワードを拾いながら、無風凧のオピニオンを示したいと思います。

まず。

一番盛り上がっていたのは、遠隔講義・遠隔授業ではないでしょうか？企業のテレワークと同様に、学生の講義もテレ講義というわけです。ここで恣意的しておきたいことは、文科省は当初「対面授業型」にかなりこだわっていたということです。つまり、双方向通信でリアルタイム会話ができるような講義形態です。

Active Learning大流行のこのご時世、何を主張したいのかな、、、はっきりとはわかりませんでした。大教室での講義が時代遅れになりつつあることはわかります。無風凧も2012年から反転授業を実践していましたから。でも、反転授業やActive Learningが、「対面授業型でないと実践できない」というのは、工夫が足りません。これにこだわった挙句に、四角四面にZoomやTeamsでで講義することで、特に講師の方も全くなれていないラジオのパーソナリティー型で進めることで、どれだけ教育の質が落ちたのでしょうか？文科省の一瞬の判断ミスで、随分無駄というか学生に不利益を与えたのではないか、と思っています。

大学も文科省も、学生への講義の在り方については駆らわなくてはならない、と感じます。

もう一つ。

大学の教員から、テレワークでは研究が進まない、という声があまり聞かれなかったことに、少し驚いています。無風凧が、理論系の研究畑にいるからでしょうか、普段から「大人数でつるむ」ようなことはあまりありません。もともと、メールやチャット、電話で大半が済んでいて、あとはひたすらワープロとの格闘(つまり論文書き)。だからでしょうね。COVID-19環境下では、講義が負担だという先生は多く研究時間が取れない、という声は多かったのですが、自粛だから研究ができない、というタイプのオブジェクションは聞かれませんでした。ただ、実験系の先生方は、もっと声を上げてよいと思います。今期の業績評価にひびきますから。

次に、盛り上がったのは学費返還の問題でしょう。

顧客(学生とその親)は、知を授けてもらう(講義)対価として学費を納めている建前です。その講義が無かったのだから、学費返還を申し出るのは、消費者行動としては理解できます。
学校側としては、施設維持費などの固定費がかかります。大学は、教育だけではなく研究もあります。多くの大学は、それらを含めた年間の必要経費を、人頭月割りしたのが学費として算出されていますから、講義がなくても学費は必要です。

これらの事実から、（少し上から目線で書いていることはお許し頂きたいのですが）、大学が「サービス産業化」しているのだなあ、、、と寂しくなります。学府という言葉からかけ離れた存在になっています。この意味において、つまり、大学は教育機関にとっかするのか研究機関であることを続けるのか、を決めるところから、大学は変わらなくてはならない。そして、顧客(学生と親)に対して、学費の意味を理解してもらう必要があります。

COVID-19で、いくつかの大学の問題点がはっきりしました。結論は、大学は変わらなくてはならない、です。